私たちは、医療や治療だけでなく、人々の暮らしの豊かさや「社会的ヘルス」という視点で人の健康を捉え、人そのものの存在に焦点を当てます。
現代と未来の社会課題に向き合い、暮らしの豊かさや安心、持続可能な社会を目指して、挑戦・実践・対話・情報共有を重ね、より暮らしやすく豊かな社会の実現に向けたアクションを展開します。
1) コアとなる価値・目的を示す言葉
• 社会的ウェルビーイング / Social Wellbeing
• 尊厳の保障 / Dignity Guarantee
• 生活の公正 / Justice in Everyday Life（＝再分配だけでなく承認・参加の公正も含む）
• ヘルス・エクイティではなく「ライフ・エクイティ」 / Life Equity（健康に限らず人生全域の公平性）
• ケイパビリティ・アプローチ / Capability Approach
• 人間の安全保障 / Human Security
2) 不平等や脆弱性を捉えるレンズ
• 社会的決定要因 “of” ではなく “for” ウェルビーイング / Social Determinants of Wellbeing（SDHの射程を拡張）
• 構造的脆弱性 / Structural Vulnerability
• 構造的コンピテンシー / Structural Competency
3) 実装・介入のアプローチ
• 社会的処方の拡張版 / Social Prescribing for Wellbeing
• 包摂的デザイン / Inclusive Design（サービス・制度設計
4) 評価・指標
• Wellbeing指標（OECD Well‑Being Framework など）
• 社会的QoL / Social Quality of Life (SQL)
• 公正度メトリクス / Equity & Fairness Metrics（アクセス、結果、プロセスの公正を分けて測る）
5) 組織運営・ガバナンスのキーワード
• 透明性アカウンタビリティ / Radical Transparency & Accountability
・「尊厳とウェルビーイングの保障（Dignity & Wellbeing Guarantee）」
社会的ウェルビーイング・デザイン
どんな疾患や障害になったかによらず、社会的な健康な状態のために、その環境を整備に取り組み、誰しも、個人の尊厳と意思決定を尊重し、その人らしい自己実現を目指すことができる社会の実現を目指す。
連携と対話、共創を重視し、持続可能な社会保障を目指す。当法人は、精神的、身体的・社会的にも健全は働き方、エコロジー＋ヘルスも重視し、ウェルビーイング・ジョブの社会的な浸透、醸成を目指す文化をはぐくむ。
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⚫︎ 共創 |
・多様なステークホルダーとの連携を大切に、対話の機会、知る機会の創造、提供に取り組みます （多様な方の参加・偏りがないコミュニティ形成・意見をうかがう多様な入り口・窓口の設置） |
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⚫︎ 尊厳 |
活動、取り組み、そのすべての軸に人の尊厳を最優先に取り組む |
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⚫︎ 問う・考える |
質の高い研究や分析を提供する
・顕在化しているニーズであるかにかかわらず、社会的な課題や、持続可能性、ウェルビーイングに感して、意義や、重要性があるテーマに取り組む。 ・価値の顕在化、社会課題を地域社会と共有しやすい状態に整理し、改善の手段や具体策を提供する。 |
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⚫︎ サスティナブル |
中長期的な社会の持続可能性について向き合い、より最適な手段、具体策を考え、提言する
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⚫︎ 公正・公平 |
・その国の弱い立場の人の暮らし、おかれている状況をみると、その国の文化がみえるともいう。取り上げられにくい社会課題に法人として取り組む。 ・特定の関係者だけとの協働に偏らず、多様な関係者と、パートナーシップに基づき、円滑な関係を築く努力をする。 ・様々な立場の国民の暮らし、生活の持続性をも鑑み、格差がひろがらない、また、適切な分配がされ、個人の人生の持続が脅かされることがない社会を目指す。 ・同じ業界の企業、特定の業界関係者からなど、偏った過剰な協力関係にならないよう、規定をもうけ、透明性をもって取り組む、 |
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⚫︎ 行動・実践
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・『実際・実践』の相談支援、伴走、による具体的な取り組み。行動します。 ・地域との連携、意見交換や、現地での会議、職業評価や、検査、書類、事業所訪問、同行支援、定着支援、＊統計だけでは、現状をとらえきれていない、そうした情報がみられる場合もあるため。 |
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⚫︎ インパクト |
活動は具体的に、行動をもって取り組む。現在に関与し、結果をもって社会の期待、ニーズにこたえ、良い変化（社会のウェルビーイング）を生み出す法人となる。
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- 影響を与えた事象に対して、できる限り客観的なデータを取得、えるように務め、共有を行う。 - 活動を見えるようにするため、報告レポート、参加者の意見、アンケートなどによる数字、意見を分析し、よりよいサービスの定期に務める。 - 活動や取り組みを事例として、議論に残し、他者の役立つ情報とする。 ＊学会や実践発表などにより、社会共有を実践する。 |
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治療しながら働く時代へ――医療と社会の架け橋として
現代の医療の進歩により、難病や難治性疾患、長期慢性疾患を抱えながらも働く人々が増えています。かつては診断すら困難だった疾患も、現在では診断技術の向上や治療の進展によって、症状をコントロールしながら生活することが可能になりました。その結果、就労の選択肢も広がっています。
しかし、病や障害の影響は個人差が大きく、一人ひとりの状況に応じた柔軟な支援が求められます。私たちは、疾患と暮らし、そして「働く」という視点から、個々の変化を紐解き、見える化・わかる化することで、働きたい・働ける人々の就労機会を創出していきます。
単に経済的な生産性を追求するのではなく、その人らしい豊かな暮らし、人生の“生”の生産性にも目を向け、クオリティ・オブ・ライフの向上を目指します。
医療 × 社会――人としての尊厳を大切にしながら、誰もが豊かに暮らせる社会の実現を目指して。
私たちONEは、難治性疾患・長期慢性疾患・難病・障害を持つ方々が、安心して働き、生きがいを感じられる社会の実現を目指しています。
病や障害のある方々の就労や暮らしには、さまざまな社会課題が存在します。私たちは、それらの課題を見つめ、環境整備・情報提供・社会の意識向上に取り組み、クオリティ・オブ・ライフ（QOL）とワークの両立を支援します。
ONEの活動対象には、以下の方々が含まれます。
これらの取り組みを通じて、社会全体で「治療しながら働く」ことを支える仕組みを広げていきます。
共創（Co-Creation）
1. 社会課題の複雑化と多様化
現代の社会課題は、環境問題、少子高齢化、格差、難病患者の就労支援など、単一の組織や業界だけでは解決できないものが増えています。異なる分野の人々が協力し、知識やリソースを持ち寄ることで、より効果的な解決策を生み出すことが求められています。
2. 個別最適から全体最適へのシフト
従来は、企業・団体・個人がそれぞれの利益を追求する「個別最適」型の活動が主流でした。しかし、持続可能な社会の実現には、ステークホルダーが協力して全体としての価値を最大化する「全体最適」へのシフトが不可欠です。
3. イノベーションの加速
共創によって異なる視点や技術が融合し、新たな価値が生まれやすくなります。例えば、企業とNPO、自治体、研究機関が連携することで、単独では実現できない革新的なサービスやビジネスモデルが生まれることがあります。
4. デジタル技術の発展による連携のしやすさ
インターネットやAI、クラウドサービスの進化により、異なる地域や業界の人々がつながりやすくなりました。オンラインプラットフォームを活用すれば、遠隔地の人々とも共創が可能になり、柔軟な協力体制が築けます。
5. ステークホルダーエンゲージメントの重要性
企業や組織が単独で価値を創出する時代から、消費者、従業員、パートナー企業、地域社会など、多様なステークホルダーとともに価値を生み出す時代へと変わっています。共創を通じて、関係者とのエンゲージメントを高め、持続的な関係を築くことが求められています。
6. SDGsやESG経営の推進
持続可能な開発目標（SDGs）やESG（環境・社会・ガバナンス）経営が求められる中で、企業単独ではなく、多様なパートナーと協力しながら社会価値を生み出すことが不可欠になっています。共創は、その実現手段のひとつとして注目されています。
共創の重要性は、単なる協力関係ではなく、異なる立場の人々が対等な関係で価値を共に創り出すことにあります。
「難病患者の就労支援」や「エコロジカルな働き方の推進」も、企業・自治体・医療機関・当事者などが共創することで、より持続可能で実効性のある仕組みが作れるのではないでしょうか。
社会保障の観点からサステナビリティは非常に重要です。
社会保障制度は、全ての人々に対する生活の安定や福祉を確保するための基盤となりますが、その持続可能性を保つことは、今後の社会にとって大きな課題となります。以下のような観点でサステナビリティが関わってきます：
1. 人口の高齢化と財政の安定:
多くの国々で高齢化が進行しており、年金や医療、介護の需要が増大しています。このような状況で、社会保障制度が今後も機能し続けるためには、持続可能な財源の確保と、効率的なリソースの配分が必要です。サステナブルな制度設計をすることで、将来にわたって必要な支援を届けることが可能となります。
2. 包括的な支援: サステナブルな社会保障制度は、単に老後の支援だけでなく、障害、疾病、貧困、教育など、さまざまな社会的リスクに対する包括的な支援を提供します。これにより、全ての人々が平等に支援を受けられる社会を実現でき、貧困や不平等を減らすことができます。
3. 社会的包摂の推進: サステナブルな社会保障は、特に脆弱な立場にある人々への支援を強化することが求められます。これにより、社会的包摂を進めるとともに、社会全体の安定と調和を保つことができます。
4. 持続可能な働き方の促進: 社会保障制度は働き手の生活保障を提供する一方で、仕事と生活のバランスを取る働き方を支援する役割も果たします。例えば、治療と仕事の両立支援や、フレキシブルな勤務形態の導入を進めることで、労働市場における多様性を保ち、経済的な自立を支援できます。
社会保障のサステナビリティは、これらの要素がうまくバランスを取ることで、将来にわたって公平で安定した社会を作り上げるための礎となります。
持続可能である、今、未来も考えながら、
近年、競争が激化する中で、企業や団体、個人同士の関係がぎこちなくなり、時にはギスギスとした空気さえ生まれています。
精神的な安定やエンゲージメント、そして社会的な信頼関係にもジワジワと浸潤し、影響を及ぼしているようか現象を目にいたします。
私たちは今、「関係のクオリティー」が問われる時代に生きています。個人と個人、地域社会、そして自治体との連携をさらに醸成させ、
社会生活のなかで、国民が安心と豊かさを感じられるためには、信頼と共感に根ざしたパートナーシップがより大切になってくるのではないでしょうか。
わからないから、やってもいい、力関係で勝てばいい、は、どこか、後に負の感情が残る、
人間らしい暮らし、営み、社会、働く、とは
私たちは、目の前の課題にともに向き合い、補い合える関係を築くことが、これからの社会の基盤になると信じています。
共に歩む仲間とのパートナーシップを大切にし、持続可能でしなやかな社会づくりに貢献していきます。
